Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Li, C.-Y.; 渡部 晃*; 内堀 昭寛; 岡野 靖
Proceedings of 30th International Conference on Nuclear Engineering (ICONE30) (Internet), 10 Pages, 2023/05
Quantitative assessment of the effect of accident management on the various external hazards is essential in the nuclear safety analysis. This study aims to establish the dynamic probabilistic risk assessment methodology for sodium-cooled fast reactors that can consider the transient plant status under continuous external hazards with corresponding countermeasures operating stochastically. Specifically, the Continuous Markov chain Monte Carlo (CMMC) and Deterministic and Stochastic Petri Nets (DSPN) methods are newly applied to the severe accident analysis code, SPECTRA, which can conduct dynamic plant evaluation in the different severe accident conditions of nuclear reactors, to develop an evaluation methodology for typical external hazards. In the DSPN-CMMC-SPECTRA coupled frame, the latest safety functions of the plant components/systems can be stochastically determined by the DSPN-CMMC grounded on the current plant states under continuous hazard and the interaction between the multi-state components/systems; then, SPECTRA can evaluate the following plant state determined by the latest safety function of the components/systems. Therefore, the advantage of this newly developed DSPN-CMMC-SPECTRA frame is having the capability to quantitatively and stochastically evaluate the transient accident progressions that potentially lead to the core damage under the continuous external hazard scenario. As for the preliminary exam on the DSPN-CMMC-SPECTRA frame, one of the typical external hazards of continuous volcanic ashfall is selected in this research. In addition, the numerical investigation of alternative accident management' effects has also been carried out and quantitatively confirmed in this research.
杉野 和輝; 滝野 一夫
JAEA-Data/Code 2019-011, 110 Pages, 2020/01
JAEA-Data-Code-2019-011.pdf:3.37MB
実機高速炉炉心やロシアのBFS臨界実験体系の中性子輸送計算を高精度で行うことが可能な決定論的手法に基づく3次元六角体系用三角メッシュ離散座標法(SN法)輸送計算コードMINISTRIコード(Ver.7.0)を整備した。具体的には、これまで整備したMINISTRIコード(Ver.1.1)の非収束性の問題を詳細に分析し、適切な改良を行うことにより、大型炉心体系への適用における収束性を飛躍的に向上させることができた。改良後のMINISTRIを種々の高速炉炉心を対象にして検証を行った結果、同じ断面積を用いた多群モンテカルロ法計算結果に対して、実効増倍率で0.1%以内、出力分布で0.7%以内の一致が見られ、十分な精度を有することを確認した。また、計算時間に関しては、初期拡散計算機能の導入と並列処理化により、従来と比較して約10分の1への計算時間の短縮を図ることができた。更に、セル非等方ストリーミング効果取り扱い機能の導入、摂動計算ツールの整備、六角格子内三角メッシュ毎断面積指定機能の追加、六角メッシュ計算コードMINIHEX統合を行い、汎用性を高めた。
福島 昌宏; 北村 康則; 久語 輝彦; 岡嶋 成晃
Journal of Nuclear Science and Technology, 53(3), p.406 - 424, 2016/03
被引用回数：10 パーセンタイル：68.36(Nuclear Science & Technology)New benchmark models with respect to criticality data are established on the basis of seven uranium-fueled assemblies constructed in the ninth experimental series at the fast critical assembly (FCA) facility. By virtue of these FCA-IX assemblies where the simple combinations of uranium fuel and diluent (graphite and stainless steel) in their core regions were systematically varied, the neutron spectra of these benchmark models cover those of various reactor types, from fast to sub-moderated reactors. The sample calculations of the benchmark models by a continuous-energy Monte Carlo (MC) code showed obvious differences between even the latest versions of two major nuclear data libraries, JENDL-4.0 and ENDF/B-VII.1. The present benchmark models would be well-suited for assessment and improvement of the nuclear data for 
U, 
U, graphite, and stainless steel. In addition, the verification of the deterministic method was performed on the benchmark models by comparison with the MC calculations. The present benchmark models are also available to users of deterministic calculation codes for assessment and improvement of nuclear data.
柳澤 和章; 高橋 祥次*
Scientometrics, 78(3), p.505 - 524, 2008/10
被引用回数：1 パーセンタイル：24.99(Computer Science, Interdisciplinary Applications)原研物質科学につき社会経済的評価を実施した。目的は、物質科学の注力研究分野の同定と社会経済的ネットワーキングの観察にある。物質科学に関する数多くの論文を用い、前者に対して高ランクキーワードを使い、後者に対しては共著論文の数を評価に使った。得られた結果は以下の通り。(1)原研物質科学の注力研究分野は、イオン照射,アクチノイドといった原子力研究に強い関係を持つキーワードで代表された。アクチノイドを例に取ると、我が国では過去25年間に7,237論文が書かれ、原研がその25%、公的研究機関(官と学、PSと略記)が52%、民(POと略記)が17%という割合であった。JAERI-PS間のネットワーキングは、25年間の平均で3
4%、最近の5年間では8%で成長していた。これは両機関の間で研究協力が大きく促進されたことを示唆している。(2)原研と選択5研究機関(SRB、例えば東京大学)間の注力研究分野を互いの持つトップ100キーワードで比較してみたところ、中性子や加速器といった7つのキーワードのみで研究分野が重畳していた。この重畳領域において両機関は互いに国家レベルで全体の活性化を図っていたと思われる。我が国における中性子論文は最近の5年間で2,988論文あって、原研の大きな貢献もあってJAERI-PS間のネットワーキングは16%に到達していた。
柳澤 和章; 高橋 祥次; 成田 脩; 米澤 稔
IAEA-CN-123/03/P/18 (CD-ROM), 9 Pages, 2004/10
原研基礎科学研究の社会経済的効果を理解するため、研究ネットワークを通じての社会的相互交流の刺激と促進を定量的に研究した。(1)重要語{100}をINISに入力して物質科学に関する世界的な潮流を調べた。その結果、原研の物質科学研究はINIS加盟の先進国で行われている物質科学研究と遜色ないことがわかった。(2)物質科学研究で、原研が注力してきた分野として「イオン照射」,「アクチノイド」があり、これらは原子力との結びつきが強い研究分野である。アクチノイド研究分野では、ネットワーク成長率(全論文に対する原研-公共著論文の割合)は25年で3-4%、最近5年で8%となっている。最近はネットワークの成長率が著しい。(3)原研と東大等の他5研究機関で比較してみると、代表的な110研究分野のうち7領域(中性子,加速器等)が重畳していた。この重畳(競合)領域では、両機関が互いに補完し合い技術レベルの向上に努めていることがわかった。
研究業務評価検討アドホック委員会
JAERI-Review 2003-036, 75 Pages, 2003/11
JAERI-Review-2003-036.pdf:9.68MB
基礎・基盤研究分野について、社会経済的効果に関する評価の、定量的な把握・分析を試みた。評価対象は物質科学研究とし、概略以下のような評価結果を得た。(1)原研物質科学の注力研究分野としては、イオン照射,アクチノイド等原子エネルギーに深く関連する分野が挙げられる。(2)国内物質科学研究の原研以外の代表的研究機関(KEK,東大,東北大,物材研及び理研を抽出)が注力する研究分野と比較すると、原研の注力研究分野と共通するのは、放射光,照射,電子顕微鏡,中性子,核反応断面積等ごく一部で、しかも、この競合領域では、お互い張り合うというよりは、補完的な形で、国全体として総体的に見た場合の研究水準を高め合っている形が見られる。(3)原研が注力してきた研究分野としては、アクチノイド,中性子照射,消滅処理等が挙げられる。また、ネットワーキングの大きさ,連携の程度が大きく、社会経済効果が大きいものとしては、中性子,核反応,アクチノイド等が挙げられる。(4)アクチノイドについてネットワーキングの実態を調べたところ、25年間の論文数シェアは、原研25%,学界及び公的機関の公52%,民間17%であった。共著論文数でみた機関間のネットワーキングの程度は、5年間ごとに見て原研-公では3-4%,最新5年は8%の割合で増加した。また、共同論文の著者を個別に追跡した結果を見ても、原研が主体的に研究に携わり、ネットワークの外部効果を拡大している様子が見てとれた。
阿部 真也*; 仲田 裕; 飯塚 知章; 山岸 耕二郎*
JAERI-Tech 2003-077, 233 Pages, 2003/10
JAERI-Tech-2003-077.pdf:15.07MB
わが国においては、経済の成熟化,市場の国際化等々の状況に適切に対応できるよう、地方分権化の推進,民間活動領域の拡大等の観点から行政改革が進められている。その一環として原研とサイクル機構は統合して独立行政法人となることとなった。独立行政法人制度には、効率的で透明性の高い組織・運営の実現を図るねらいがこめられている。本考察は、新法人が事務処理の効率化のみならず、情報公開に対応し、研究活動を効果的に支援できる財務・会計処理を行う基幹業務システムを構築することに資することを目的としている。
米澤 稔
情報の科学と技術, 51(9), p.455 - 460, 2001/09
国際原子力情報システム(INIS)は原子力関連の有用なインターネット上の情報源へのリンク集をINIS Web Servicesとして提供している。また、エネルギー技術データ交換 (ETDE)計画でもエネルギー分野の有用なインターネット上の情報源へのリンク集をEnergy Information Sourcesとして提供している。本稿ではこれら2つのサービスについて概要を報告する。
中村 弘史; 井田 瑞穂*; 中村 博雄; 中村 秀夫; 江里 幸一郎; 秋場 真人
JAERI-Research 2000-068, 30 Pages, 2001/02
JAERI-Research-2000-068.pdf:3.88MB
国際核融合材料照射施設(IFMIF)では、液体リチウムの噴流ターゲットを生成するため、金属製縮流ノズルを用いる。本研究では、ノズル製作時に必要とされる加工精度等を決定するため、ノズルの内面粗さが自由界面の乱れに与える影響について、内表面の加工粗さの異なる二種類のノズルを用いた水模擬実験による検討を行った。また、噴流周りの雰囲気圧力の影響についても調べた。その結果、表面加工粗さが▽(100
m)の場合、液面の乱れは大きく、流速が高速になると液滴の発生も観察されたが、▽▽▽(6.3m)の場合、液面の乱れは鏡面仕上げの場合と同程度であり、十分使用に耐えることを確認した。また、液面の乱れの雰囲気の影響は小さいことがわかった。
H.Camus*; R.Little*; D.Acton*; A.Agueero*; D.Chambers*; L.Chamney*; J.L.Daroussin*; J.Droppo*; C.Ferry*; E.Gnanapragasam*; et al.
Journal of Environmental Radioactivity, 42, p.289 - 304, 1999/00
被引用回数：19 パーセンタイル：42.31(Environmental Sciences)生態圏核種移行モデルの検証に関する国際共同研究BIOMOVSIIにおいて、ウラン鉱滓処分場から放出される汚染物質の長期的影響評価に用いられる移行モデルの比較を目的としたワーキンググループが設置された。本ワーキンググループは、まず仮想的なシナリオを用いて、主要な移行過程に関する各モデルの妥当性について確認し(V1)、次いでより現実的なシナリオを用いて、各モデルによる解析結果の比較を行った(V2)。この二段階の方法を用いたことにより、V2シナリオでは、ほとんどの評価項目においてファクター3以内と良く一致した解析結果が得られた。
深澤 剛靖; 高橋 智子; 米澤 稔; 神白 唯詩; 峯尾 幸信; 羽原 多賀子; 小松原 康敏; 平松 伸章; 羽原 正
第31回情報科学技術研究集会発表論文集, 0, p.123 - 129, 1995/00
国際原子力情報システム(INIS:International Nuclear Information System)はIAEAとその加盟国の協力により作成される文献データベースであり、現在約180万件のデータが収録されている。設立後20数年を経たINISの今後の新たな展開と方針決定の基礎データを得るため、実際のINIS利用者を対象に、利用者ニーズ調査を加盟87ヵ国で一斉に実施した。本報告では、日本のINIS担当機関である日本原子力研究所が日本科学技術情報センターの協力を得て実施した国内調査の結果をもとに、INISデータベースの利用動向について述べる。
山本 昭; 中嶋 英充; 板橋 慶造
第29回情報科学技術研究集会発表論文集, p.341 - 351, 1993/00
英文書誌データベースの入力データを作成する際、必要な主題分析を、索引技術を習得していない主題専門家が正確かつ迅速に行うことができるように、シソーラス中のディスクリプターと文献中の自然語を対応付けさせた辞書を作成した。対象分野は物理学で、約2万5千語の自然語に対応するディスクリプターが提示されている。この辞書は索引作業だけではなく、情報検索の際にも有効なトゥールとして利用できる。辞書の作成までの経緯、辞書の概要、使用法等について述べる。
高橋 智子; 横尾 宏
原子力工業, 39(10), p.31 - 35, 1993/00
INISのシステムの概要、データベースの特徴、検索上の留意点、利用申込み等について、所外の読者に対して紹介した。
深澤 剛靖; 山本 昭; 板橋 慶造
情報の科学と技術, 43(10), p.913 - 915, 1993/00
近年、国内で開催される科学技術関係の国際会議の件数は、増加の一途をたどっており、それに合わせ会議録の刊行も多様な形態で行われている。会議録はその分野の最新情報を掲載しており、利用頻度の高い資料である。これら会議録のうち、データベースに収録された会議情報からそれらの分野別割合、刊行形態、刊行国、刊行までのタイムラグ等を調査し、その特徴を明らかにする。また、国内で刊行された会議録については、SIST等の規準をどの程度満足しているかについて報告する。
山本 昭; 板橋 慶造; 中嶋 英充
Proc. of the 4th Int. Symp. on Advanced Nuclear Energy Research (JAERI-CONF 1/JAERI-M 92-207), p.442 - 446, 1992/12
INIS(International Nuclear Information System)はIAEAとその加盟国が共同作成する文献データベースであり、1991年現在、約150万件のデータを持っている。文献データベースは、数値データ自体を提供しないが、材料名、特性、条件、測定方法、など各種の項目を指定することによって、特定の条件の材料に関する文献を得るほか、通常の文献検索に「データフラッギング」による検索を組合せることによって、データを含む文献を得ることができる。INISは非市販資料の原文献提供の機能も持っており、詳細なデータを含む文献のハードコピーを入手する態勢が整っている。端末を使ったオンライン検索デモンストレーションもまじえて、入門から上級までのINIS利用法を紹介する。
松田 公徳
情報科学技術研究集会発表論文集, 28, p.125 - 130, 1992/00
日本原子力研究所では1970年5月以来、国内で発生する原子力分野のレポートをマイクロフィッシュにしてきた。この目的は、(1)原子力研究所で刊行するレポートをマイクロフィッシュ(第2世代ジアゾ)により海外に配布すること、(2)INIS(国際原子力情報システム)及びETDE(エネルギー技術データ交換計画)へ国内研究機関で刊行するレポートをマイクロフィッシュ(第1世代銀塩)により提供することの2点にあった。20年間に渡って実施してきたこのマイクロフィッシュの作成・配布は、本年3月に終了した。この間の作成・品質検査体制、異なるマイクロフィッシュの混排、カッティングマークの付与などの技術的問題の解決及び技術情報処理業務における波及効果に付いて述べる。
石川 正
情報の科学と技術, 41(2), p.147 - 152, 1991/02
国際原子力情報システム(INIS)では、世界中から集められた書誌データの記述形式を統一するため、様々な典拠ファイルを作成し利用している。主な典拠ファイルとしては雑誌名、団体名、レポートコードの3種類がある。ここでは、これらの3種類の典拠ファイルについて、その収録範囲、構成要素、維持管理の内容、問題点等について言及している。典拠ファイルに収録される件数が年々増加していること、最近雑誌名表示は利用者に理解しやすい完全誌名を略誌名のかわりに使い始めた例のあること、団体名称では特に部局名称等について標準化が難しいことが報告されている。
板橋 慶造; 石川 正
情報の科学と技術, 40(12), p.840 - 847, 1990/12
国際協力によって作成されている原子力文献情報のデータベース(INIS)は、発足後20年を経過し、現在約130万件の文献が蓄積されている。このINISに提供される日本で発行された文献情報の概略を解説している。この中で、INISの運営方法、日本から入力される文献の件数とそのタイムラグ、文献の資料形態、主題分析の方法、さらに目録作成に伴う最近の傾向として、例えば、個人著者名、団体著者名の標準化に関する問題、さらに非市販資料の流通方法について述べられている。
石川 正
情報の科学と技術, 40(1), p.27 - 34, 1990/00
原研技術情報部では、INIS(国際原子力情報システム)へ日本の原子力文献情報を提供している。データの作成のため、これまでタイプライターを使ってワークシートにタイプする方法によっていたが、今回文献をみながらパソコンを利用してフロッピーディスクに書誌情報を入力するシステムを開発した。最近のパソコン・ワープロの普及状況から、他の類似システムにも応用できると思われるので、このパソコンを利用した英文データベースの入力システムの概要、問題点ならびに今後の課題について報告する。
板橋 慶造
専門図書館, 0(125), p.91 - 96, 1989/00
原研所内で研究者が大型計算機の端末を利用して自由に検索できるデータベースとして、現在「INIS」、「ENERGY」の2つがある。これらのデータベースの利用者のために、オンラインによる「検索レッスン」、冊子体の「INISオンライン検索がわかる本」等を用意して利用者教育を行うとともに、所内PRのために検索のデモンストレーションやパネル展示等をとおしてデータベースの普及活動を行っている。こうした利用者教育、データベースの利用PR、その他の関連する情報活動の状況を報告する。
